グランピング用ドームテントの価格相場｜業務用メーカー比較と費用の内訳

2026年4月30日2026年5月1日

グランピング施設にドームテントを導入したいけど、実際いくらかかるの？メーカーによって価格が全然違うから、どう選べばいいかわからない…

グランピング用のドームテントは、メーカーやサイズによって価格帯が大きく異なります。安いものでは50万円台から、高スペックなモデルでは300万円を超えるものまであり、初めて導入を検討する施設事業者にとっては比較が難しいのが実情です。

しかも、ドームテント本体の価格だけでは「導入の総額」は見えてきません。ウッドデッキや空調設備、内装、さらには建築確認申請の費用など、本体以外のコストが積み上がるケースも多いんです。

監修者

株式会社LIFULL ArchiTech 取締役COO
名古屋工業大学　共同研究員
山中典（やまなか つかさ）

この記事では、グランピング用ドームテントの価格相場を主要メーカー別に整理し、導入費用を左右するポイントやドームテント以外の選択肢まで、施設事業者向けに解説します。

グランピング用ドームテントの価格相場

まず全体感をつかんでおきましょう。業務用（施設向け）のグランピング用ドームテントは、本体価格だけでおおむね50万〜400万円程度の幅があります。

業務用ドームテントの価格帯

国内で流通している主な業務用ドームテントの価格帯を整理すると、以下のようになります。

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価格帯	該当するメーカー・製品の傾向
50万〜100万円台	中国製ドームテント（フレーム+外幕のみ）、メーカー不明品など
100万〜200万円台	deluxs（直径5m 約95万円〜、直径6m 約114万円〜）、一部国内販売店の製品
180万〜400万円台	FDomes（スタンダードセット 20㎡約179万円〜、40㎡約281万円〜、75㎡約388万円〜）

参照元：deluxs公式サイト / ドムハカタログ FDomes紹介ページ

価格差が生じる主な要因は、製造国（ポーランド製 vs 中国製）、フレーム素材の品質、断熱性能、付属品の充実度、保証内容などです。安価な製品はフレームと外幕のみの価格で、内張やドア、断熱材などは別途購入が必要になることが多い点に注意しましょう。

ドームテント本体以外にかかる費用

ドームテントの導入を検討する際に見落としがちなのが、本体以外にかかる費用です。実際の導入総額は、以下のような項目が上乗せされます。

ウッドデッキ（施工費を含むと数十万〜100万円超になるケースも）
空調設備（エアコン本体＋設置工事）
内張・断熱ライナー（寒冷地で通年営業する場合は必須級）
ドア（ガラスドアやLIXIL製玄関ドアなど、防犯・断熱目的）
家具・インテリア（ベッド、ソファ、テーブル等）
電気・給排水の引き込み工事
建築確認申請費用（構造が建築物と判断された場合）

特にウッドデッキと空調設備は、グランピング施設として営業するうえでほぼ必須の投資です。ドームテントの本体価格だけで判断すると、実際の導入総額とのギャップに驚くことになりかねません。

「フレーム+外幕のみ」の価格に注意

メーカーや販売店によって、表示価格に含まれる範囲が異なります。たとえばdeluxsの価格は「本体フレーム＋外幕テント」の価格であり、内張やドア、カーテンなどは別途費用がかかります。FDomesのスタンダードセットは、外幕・フレーム・内張・ドアなど宿泊に必要な基本装備がセットになっていますが、その分価格帯も高めです。比較の際は「何が含まれているか」を必ず確認しましょう。

主要メーカー・販売店のドームテント価格比較

ここからは、国内で実績のある主要メーカー・販売店のドームテントについて、価格と特徴を比較していきます。

FDomes（ポーランド製）

FDomesは、ポーランドのFdomes社が製造するジオデシック構造のドームテントです。日本では2018年から正規代理店（FDomes.jp）を通じて販売されており、グランピング施設での採用実績が豊富なメーカーの一つです。

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項目	内容
製造国	ポーランド
構造	ジオデシックドーム（CEマーク認証フレーム）
スタンダードセット価格	20㎡ 1,792,000円 / 40㎡ 2,809,000円 / 75㎡ 3,875,000円
セット内容	外幕・フレーム・内張・ドアなど宿泊に必要な基本装備
保証	3年保証（自社工場製造）
カスタマイズ	6色のカラーバリエーション、薪ストーブ煙突キット、断熱ライナーなど

参照元：ドムハカタログ FDomes紹介ページ / FDomes.jp公式サイト

FDomesの強みは、ヨーロッパの安全基準（CEマーク）を満たしたフレーム品質と、3年間のメーカー保証が付く点です。価格帯は高めですが、スタンダードセットに宿泊に必要な装備が含まれているため、別途購入する項目が少なくて済みます。なお、為替レートやメーカーの価格変更により、価格は予告なく変更される場合があります。

deluxs（国内総代理店）

deluxsは、グランピング用ドームテントの販売・レンタルを行う国内の総代理店です。比較的手頃な価格帯で、複数棟をまとめて導入したい事業者に選ばれています。

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項目	内容
フレーム材質	溶融亜鉛メッキ鋼板
外膜	PVC膜（防水、UV耐性、難燃材）
直径5mモデル価格	947,100円（税込）〜 ※外幕+フレームのみ
直径6mモデル価格	1,144,440円（税込）〜 ※外幕+フレームのみ
耐用年数	5年（公式記載）
納期	約2か月程度（入金後製作開始）

参照元：deluxs公式直径5mモデル / deluxs公式直径6mモデル

deluxsの価格は「本体フレーム＋外幕テント」のみの価格です。グランピング施設として営業するには、内張シート（断熱・結露防止）、LIXILドア、カーテン、ウッドデッキなどを別途手配する必要があります。オプション品を含めた総額は、本体価格から数十万円上乗せになる点を想定しておきましょう。

その他の国内販売店・メーカー

FDomesやdeluxs以外にも、国内にはドームテントの販売店が複数存在します。グランプレスの調査では13社以上が確認されています。

ネット上では98万円前後から購入できる製品もありますが、製造国やメーカーが不明な製品については品質にばらつきがある点に注意が必要です。グランプレスによると、メーカー不明で中国製の安価なドームテントの中には、同一工場で大量生産されているものがあり、生産が追い付かなくなると納期が大幅に遅れるケースも報告されています。

参照元：グランプレス「グランピング用ドームテントのメーカーや販売店13社」

主要メーカー価格比較表

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メーカー/販売店	製造国	価格帯（税込目安）	価格に含まれる範囲	保証
FDomes	ポーランド	約179万〜388万円	外幕・フレーム・内張・ドアなどセット	3年
deluxs	中国（国内代理店）	約95万〜114万円	外幕+フレームのみ	要確認
その他販売店（メーカー不明品含む）	中国ほか	約50万〜100万円	製品により異なる	製品による

※価格は各社公式サイト・紹介記事をもとにした目安であり、為替レートや仕様変更により変動します。最新の価格は各メーカー・販売店に直接お問い合わせください。

ドームテント以外の宿泊構造物とコスト比較

グランピング施設の宿泊構造物は、ドームテントだけではありません。コテージやトレーラーハウス、工作物として扱われる構造物など、複数の選択肢があります。導入費用だけでなく、建築確認の要否やランニングコストも含めて比較検討することが大切です。

コテージ・キャビン

コテージやキャビンは基礎工事を伴う木造建築物で、建築確認申請が原則必要です。耐久性は高いものの、初期投資が大きく、建築確認の審査期間も加わるため開業までのリードタイムが長くなる点がデメリットです。費用は規模や仕様によって大きく異なるため、設計段階で見積りを取得する必要があります。

トレーラーハウス

トレーラーハウスは車輪付きで移動可能な構造のため、随時移動できる状態であれば建築物に該当しないとされるケースがあります。牽引や搬入のための費用が別途発生するほか、土地に定着させてしまうと建築物として判断されるリスクがある点には注意が必要です。費用はサイズや仕様によって幅が広く、各メーカーへの問い合わせが必要です。

インスタントハウス（工作物として扱われる構造物）

ドームテントとは構造が異なる選択肢として、インスタントハウスがあります。内部のテント生地を空気で膨らませ、外側から硬質ウレタンフォームを吹き付けて形成するドーム型の構造物で、名古屋工業大学発の技術をLIFULL ArchiTechが商用化しています。

公式サイトによると、インスタントハウスのラインナップと価格は以下のとおりです。

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ラインナップ	サイズ	価格（税込）
シンプル	43	2,244,000円
シンプル	50	3,080,000円
シンプル	60	4,356,000円
ベーシック	43	2,475,000円
ベーシック	50	3,278,000円
ベーシック	60	4,950,000円

比較項目	ドームテント（海外製）	インスタントハウス
価格帯（1棟・税込）	約95万〜388万円（deluxs〜FDomes）	約224万〜495万円（シンプル43〜ベーシック60）
価格に含まれる範囲	製品により異なる（フレーム+外幕のみ〜宿泊装備セット）	本体＋標準設営費
断熱性	内張・断熱ライナーの追加が必要（別途費用）	素材自体が断熱材（断熱材を360°に使用）
建築確認	自治体により判断が分かれる	原則不要（行政判断による）
設営時間	組み立て式（半日〜数日）	数時間（約6時間）
基礎工事	ウッドデッキ等の施工が一般的	不要（ペグやビスで固定）

ドームテントの導入費用を左右するポイント

同じ「ドームテントの導入」でも、選び方や設置条件によって総額は大きく変わります。費用に影響する主なポイントを3つに絞って解説します。

サイズ・オプション選択による価格差

ドームテントの価格はサイズによって大きく変動します。たとえばFDomesのスタンダードセットでは、20㎡と75㎡で約210万円の価格差があります。グランピング施設で4〜5名の宿泊に対応するには、一般的に直径6〜7m（面積28〜38㎡）クラスのモデルが選ばれる傾向にあります。

オプション選択も費用に直結します。FDomesの場合、薪ストーブ煙突キットや断熱ライナー、カラーバリエーションの変更などが用意されており、オプションを追加するほど費用は上がります。「必要なオプション」と「あれば嬉しいオプション」を事前に分けておくことで、予算の優先順位をつけやすくなります。

建築確認の要否と追加コスト

ドームテントが建築基準法上の「建築物」に該当するかどうかは、導入費用に大きく影響します。建築物と判断された場合、建築確認申請の費用や設計士への依頼費用が発生し、審査期間中は開業スケジュールも遅れます。

全国グランピング協会によると、大阪市、神奈川県、北関東、中国地方、九州の一部の土木事務所では、ドームテントが建築物と判定される可能性が高いエリアもあるとされています。海外製ドームテントの場合は特に注意が必要で、計画地を管轄する土木事務所への事前相談は必須です。

参照元：一般社団法人全国グランピング協会「グランピング開発における建築基準法」

建築確認の費用は「見えないコスト」

建築確認申請が必要になると、申請費用だけでなく、構造計算書の作成費、検査手数料、設計士への報酬など複数の費用が追加で発生します。ドームテントの本体価格が安くても、建築確認が必要になれば総額で逆転するケースもあり得ます。「建築物に該当しない構造を選ぶ」という視点も、コスト管理の上で有効です。

耐用年数とメンテナンス費用

導入コストだけでなく、ランニングコストも含めた「長期的な費用」で判断することが重要です。

deluxsの公式サイトではドームテントの耐用年数を5年と記載しています。FDomesは、フレームのスチールに溶融亜鉛メッキ＋パウダーコーティングを施しており、海岸地域で外に設置しても25年持つとされています（フレーム部分の話であり、幕体は別途交換が必要になる可能性があります）。

参照元：deluxs公式ドームテントページ / ドムハカタログ FDomes紹介ページ

耐用年数が短ければ、買い替えや幕体交換のサイクルが早くなり、長期的な費用は膨らみます。初期費用の安さだけでなく、「1年あたりのコスト」で比較する視点を持つと、より適切な判断ができるでしょう。

グランピング用ドームテントの費用でよくある質問

ドームテント1棟あたりの導入総額はどのくらいですか?: 本体価格に加えて、ウッドデッキ・空調・内装・家具などを含めると、1棟あたり200万〜500万円程度が目安です。メーカーやオプション構成、設置場所の条件によって大きく変動するため、複数社から見積りを取って比較することをおすすめします。
中国製の安いドームテントでも問題なく使えますか?: 価格が安い分、品質にばらつきがある点は注意が必要です。グランプレスの調査では、メーカー不明で中国製の製品の中には、同一工場で大量生産されているものがあり、納期の大幅な遅延が発生するケースも報告されています。導入前に、メーカーの実績・保証内容・部品供給の安定性を確認しましょう。
ドームテントの耐用年数はどのくらいですか?: メーカーや製品によって異なります。deluxsは公式サイトで耐用年数5年と記載しています。FDomesはフレーム部分について、溶融亜鉛メッキ＋パウダーコーティングにより海岸地域でも25年持つとされていますが、幕体部分は使用環境により異なります。使用地域の気候条件も踏まえて判断してください。
ドームテントは建築確認申請が必要ですか?: 自治体（土木事務所）の判断によります。解体・撤去が容易なテントであれば建築物に該当しないとされるケースが多いですが、一部の地域ではドームテントを建築物と判定するケースも報告されています。計画地を管轄する土木事務所に必ず事前相談してください。
ドームテント以外に、建築確認が不要な宿泊構造物はありますか?: 法的に「工作物」として扱われる構造物であれば、建築確認申請が原則不要です（行政判断による）。たとえばインスタントハウスは、基礎工事不要・ペグやビスで固定する構造のため、建築確認が原則不要とされています。随時移動可能なトレーラーハウスも、建築物に該当しないと判断されるケースがあります。